この記事の要点
- 日立製作所は1910年、鉱山で直せない機械を自ら作るところから始まった。総合電機として全部を抱えた結果2009年に巨額の赤字を出し、事業を売却してインフラとITに集中する転換を果たした。
- 直せないから、作る
- 2009年に、何が起きたか
- 売る、という判断
- インフラと、ITの融合
日立製作所は、鉱山の修理場から生まれた会社です。1910年、小平浪平が茨城の日立鉱山で国産のモーターを作ったことが起点です。
当時、電気機器は輸入品でした。壊れても直せず、部品も手に入らない。それなら自分で作るしかない、という国産化の動機がここにもあります。
Founded1910年鉱山の修理場
Crisis2009年7,873億円の赤字
Now選択と集中売却を重ねて転換
AT A GLANCE
ひと目でわかる
FOUNDED
1910
日立鉱山の修理工場で国産モーターを製作
TURNING POINT
2009
リーマン後に過去最大級の赤字
記事中の事実を要約したものです。出典は本文末の「この記事の情報源」をご覧ください。
Chapter 01年表日立製作所の歩み
1910日立鉱山の修理工場で国産モーターを製作小平浪平が5馬力の誘導電動機を作る
1920日立製作所として独立鉱山から分離
20世紀総合電機へ発電・家電・鉄道・コンピュータ
2009リーマン後に過去最大級の赤字7,873億円の最終赤字
2010年代事業の選別を断行家電・半導体などを売却・再編
現在社会インフラとITの融合「Lumada」を軸に
Chapter 02起点直せないから、作る
輸入した機械が壊れたとき、部品がなければ直せません。鉱山は止まり、操業に影響する。
小平浪平が国産のモーターを作ったのは、事業機会ではなく必要からでした。日本製鉄、AGC、ブリヂストンと同じ、国産化という動機の系譜です。
必要に迫られて作ったものは、最初から使われる場所がある。売り先を探す必要がない。内製から始まる事業
Chapter 03危機2009年に、何が起きたか
2009年3月期、日立は7,873億円の最終赤字を出しました。当時の製造業として国内最大級です。
原因は、あらゆる事業を抱え込んでいたことでした。家電、半導体、ハードディスク、テレビ。それぞれに専業の競合がいて、どれも勝てない状態になっていた。
GE、シーメンス、フィリップス。総合電機はすべて同じ問題に直面しました。
Chapter 04転換売る、という判断
危機の後、日立は事業を次々に手放します。家電、半導体、物流、画像診断。祖業に近い事業も含めて売却しました。
残したのは、電力・鉄道・産業機器といった社会インフラと、それを支えるIT。何を残すかを決めることは、何を捨てるかを決めることです。
この判断ができた企業と、できなかった企業で、その後が分かれています。
Chapter 05現在地インフラと、ITの融合
日立が掲げる方向は、社会インフラをITで動かすことです。鉄道の運行、電力の制御、工場の最適化。
コマツのKOMTRAX、シーメンスの産業DXと同じ領域です。ハードを持つ会社が、ソフトで価値を出すという転換が各社で進んでいます。
候補者にこの種の企業を説明するとき、ハード側かソフト側かで仕事がまったく違うことを伝える必要があります。
For Agentsこの物語を、面談でどう使うか
総合電機を説明するとき今何を残し何を捨てたかで、その企業の方向が分かります。社名や過去の印象では判断できません。
大企業の事業部を確認するときハード側かソフト側かで仕事がまったく違います。配属の可能性を確認させてください。
内製から始まる事業を理解するとき必要に迫られて作ったものは、最初から使われる場所があります。
KEY POINTS
この記事のポイント
1起点直せないから、作る輸入した機械が壊れたとき、部品がなければ直せません。鉱山は止まり、操業に影響する。
2危機2009年に、何が起きたか2009年3月期、日立は7,873億円の最終赤字を出しました。当時の製造業として国内最大級 です。
3転換売る、という判断危機の後、日立は事業を次々に手放します。家電、半導体、物流、画像診断。
この記事の情報源
- 企業の公式サイト(沿革、会社概要、代表メッセージ)
- 創業者・経営者が登場した公開インタビューおよび寄稿
- 新聞・経済メディアの報道
確かめられていないこと創業当時の社内の詳しい経緯や、公表されていない数値については、一次資料で裏づけられないため記載していません。本文中の「〜と語られる」「〜とされる」という表現は、関係者の証言や報道にもとづくもので、公式に確認されたものではありません。
よくある質問
A1910年、小平浪平が茨城の日立鉱山の修理工場で国産のモーターを製作したことです。
A家電・半導体・テレビなどあらゆる事業を抱え、それぞれに専業の競合がいてどれも勝てない状態だったためです。
A家電や半導体など祖業に近い事業も含めて売却し、社会インフラとITに集中しました。
A社会インフラをITで動かすことです。鉄道の運行や電力の制御、工場の最適化などが対象になります。
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執筆・編集: THE AGENT 編集部
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株式会社Sync Ascent(事業立ち上げ・採用コンサルティング)。数千名規模のキャリア支援と人材紹介事業立ち上げの実務経験に基づき、現場で使える情報だけをお届けします。|最終更新: 2026.09.20
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