読者別経営者向けマネージャー向けプレイヤー向け保存した記事
THE AGENT›創業ストーリー›マッキンゼー・アンド・カンパニー
Company File

マッキンゼー・​アンド・​カンパニーの​転職​・​中途採用世界最高峰の​戦略​ファームに、​日本から入るということ​【2026​年版】​

2026.09.10 更新|THE AGENT編集部

マッキンゼー・アンド・カンパニーは、1926年にシカゴで生まれた世界最大の戦略コンサルティングファームです(創業の歴史)。日本支社は1971年開設。企業の経営層に対する戦略立案から、近年はデジタル・AI・実装支援まで領域を広げ、日本の大企業の変革に深く関わってきました。

非上場のため有価証券報告書はありませんが、公開情報と口コミの集計では平均年収は1,400〜1,800万円、ビジネスアナリストで900万円前後、コンサルタントで1,500万円前後が目安とされます。パートナーは数千万円以上の水準です。

この記事では、日本オフィスの役割、職位と年収の構造、PEIとケース面接からなる選考、2026年時点の中途採用の動き、そしてエージェントとして候補者に伝えるべき論点を解説します。

Summary
  • 日本支社は1971年開設。戦略だけでなく、デジタル・AI・実装まで担う総合的なファームへ進化している。
  • 年収はアナリスト900万円前後、コンサルタント1,500万円前後(推定)。Up or Outの文化で、昇進速度に個人差が出る。
  • 選考はPEI(パーソナル・エクスペリエンス・インタビュー)とケース面接。2026年も中途採用を継続し、短期直結型プログラムも実施。
1971年
日本支社開設
1,400〜1,800万円
平均年収(推定)
公開情報・口コミベース
6
職位階層
BA→パートナー
PEI+ケース
選考の中核

Chapter 130秒でわかるマッキンゼー|戦略ファームから、変革の実装者へ

マッキンゼーの特徴は「経営層の課題を、事実に基づいて解く」という創業以来の姿勢にあります。マービン・バウアーが確立したプロフェッションとしての規範。クライアントの利益を最優先し、事実に立脚し、独立した判断を守る:は、いまも同社の文化の中核です。

日本オフィスは1971年に開設され、日本企業のグローバル展開、事業ポートフォリオの再編、組織変革を支援してきました。近年はデジタル(McKinsey Digital)、AI(QuantumBlack)、実装(Implementation)の機能を強化し、提言だけでなく変革を実行する体制へと広がっています。

世界全体では約4万5,000人規模の組織であり、日本オフィスは数百人単位。グローバルの知見と人材が国境を越えて動くことが、日系ファームにはない特徴です。2025年以降、バックオフィスの効率化は進めつつも、コンサルタントの採用は継続する方針が公表されています。

年出来事
1926年ジェームズ・O・マッキンゼーがシカゴで創業
1971年日本支社を開設
2010年代McKinsey Digital・実装支援を強化
2015年QuantumBlack(AI・アナリティクス)を買収
2020年代生成AIを軸に「変革の実装」へ領域を拡大
2026年中途採用を継続。短期直結型の採用プログラムを実施

Chapter 2年収分析|職位別の構造と、Up or Outの意味

非上場のため有報ベースの数字はありませんが、転職サイトの登録者データや口コミの集計では平均1,400〜1,800万円程度とされます。職位はビジネスアナリスト → アソシエイト → エンゲージメントマネージャー → アソシエイトパートナー → パートナー → シニアパートナーの6段階です。

評価は成果主義で、昇進できなければ卒業(Up or Out)という文化があります。ただし現在は「Up or Out」を厳格に運用するというより、次のキャリアへの支援(アルムナイ支援)とセットで設計されており、卒業生ネットワークの強さが同社の資産になっています。

口コミでは「同業他社に比べて低水準」という声もあります。戦略ファーム間では年収差が小さく、マッキンゼーを選ぶ理由は年収ではなく、案件の質と卒業後のキャリアにあると理解すべきです。

階層年収レンジ(目安)備考
ビジネスアナリスト800〜1,000万円新卒・若手中途の入口
アソシエイト1,300〜1,800万円MBA・中途の主戦場
エンゲージメントマネージャー2,000〜2,800万円案件責任者
アソシエイトパートナー3,000万円〜案件獲得への関与
パートナー5,000万円〜利益配分。上限なし

Chapter 3事業と未来|戦略・デジタル・実装の三層

Business Model収益構造を一枚で

世界の人員

約4.5万人

日本オフィスは数百人規模

職位

6階層

BA→パートナー

選考

PEI+ケース

2〜3回の面接

ビジネスモデル|誰が誰に払い、何が届くかお金モノ・サービス人・情報

クライアント企業

経営課題・変革テーマ

フィー(人月×単価/成果報酬)
提言・実装・伴走

マッキンゼー

プロジェクト単位で契約

案件と役割を配分
報酬(人件費=原価)
知見・成果物

コンサルタント

パートナー→MGR→コンサルタント

サービス領域の構成(概算)
40%
35%
25%
戦略 40%デジタル・AI 35%実装・オペレーション 25%

※数値は有価証券報告書・決算資料・採用ページなどの公表値と、転職エージェント各社の調査に基づく概算です。非上場企業の年収は公開情報・口コミをもとにした目安です(2026年9月時点)。

同社の収益は、企業からのプロジェクトフィーで成り立ちます。かつては戦略立案が中心でしたが、現在はデジタル変革、AI導入、業務改革の実装が売上の大きな部分を占めます。

この変化は求める人材にも表れています。純粋な戦略人材に加え、エンジニア、データサイエンティスト、デザイナー、実装を担うプロジェクトリーダーの採用が増えました。「コンサルタント=戦略家」というイメージは、すでに実態とずれています。

生成AIの普及は、同社にとって機会であり脅威です。分析や資料作成の自動化が進む一方、「何を解くべきか」を定義し、経営層を動かす仕事の価値は上がっています(AI時代に残る機能)。

Chapter 4採用・選考|PEIとケース、そして「なぜマッキンゼーか」

選考は書類 → 適性検査 → 面接2〜3回が基本で、面接はPEI(パーソナル・エクスペリエンス・インタビュー)とケース面接で構成されます。PEIでは過去の経験を深く掘り、リーダーシップ・影響力・困難への対処を確認します。ケースでは論理と構造化、数字の扱いが見られます。

中途採用は2026年も継続しており、短期集中の直結型プログラム(3 Steps to McKinseyなど)も実施されています。20代後半〜30代前半の第二新卒・若手中途の実績も出ており、「新卒以外は入れない」という認識は古い。

重要なのは、選考の中核はPEIとケースであり、「なぜマッキンゼーか」は合否を直接左右する軸ではないという点です。それでも応募前にこの問いを整理しておく意味は大きく、エージェントとしては「戦略か、デジタルか、実装か:どの領域で何をしたいのか」を候補者と言語化しておくべきです(コンサル転職ガイド)。

面接の定番質問

PEI:「最も困難だったリーダーシップ経験」「他者を説得して動かした経験」。ケース:市場規模推定、収益改善、新規参入の是非。構造化して仮説を置き、数字で検証できるかが見られます。

2026年の変化|​4万人と、​2.5万のAIエージェント

創業100年を迎えたマッキンゼーは、いま大きく形を変えています。グローバル・マネージング・パートナーのボブ・スターンフェルズ氏は2026年1月、「社員は4万人、それに加えて2.5万のAIエージェントがいる」と語りました。年末までに、人とAIエージェントの数がほぼ同じになる見通しだとしています。

約4.5万人→約4万人社員数(2023年末→2025年5月、報道)
約2.5万AIエージェントの数(2026年1月、同氏の発言)
4分の3超社内AI「Lilli」を毎月使う社員の割合(報道)

出所:同社の公表と、Business Insider、Harvard Business Reviewなどの報道。非上場のため、数値は発言・報道にもとづく。

社員数は2023年末の約4.5万人から、2025年5月には約4万人へと1割以上減りました。同社は、コンサルタントの採用は続けつつ、バックオフィスなど顧客と直接関わらない部門の効率化を進めていると説明しています。社内で開発したAI「Lilli」は、100年分の知見を学習し、多くの社員が日常的に使っています。

これまでこれから
チーム多くの若手が調査・分析・資料作成を担う少人数のチームとAIエージェントが組む
報酬の形時間と人数に応じた報酬成果に連動した報酬が増えている(報道)
求められる人分析と資料作成が速い人判断・創造性・人を動かす力を持つ人
AIが調査と資料を担うほど、
若手に求められるのは「作業の速さ」ではなく「判断と人を動かす力」になる。

選考で​見られることの変化

報道によると、一部の選考では社内AI「Lilli」を使った課題が出されることもあるといいます。AIを使いこなせるかどうかも、見られ始めています。

  • 生成AIを、仕事や学びの中でどう使ってきたか
  • AIの出力を鵜呑みにせず、検証して判断に使えるか
  • AIには任せられない、自分ならではの判断や創造性を示す経験
  • 人を動かし、組織を変えた経験(リーダーシップ)
  • なぜマッキンゼーか。AI時代にこの会社で何をしたいか
FOR AGENTS
このナレッジを、面談でどう使うか
01変化を数字で伝える4万人の社員と2.5万のAIエージェントという現実を示し、求められる人材像が変わっていることを伝える。
02AIの使い方を準備させるAIをどう使い、どこで自分が判断したかを、具体的な経験で語れるようにする。
03人を動かした経験を掘るAIに代われない強みとして、リーダーシップと創造性の経験を一緒に言葉にする。
参考:Business Insider(2026年1月)、Harvard Business Review IdeaCast(2026年1月)、Fortune(2026年1月)ほかの報道

Chapter 5転職エージェント視点のおすすめポイント

推薦しやすいのは、①戦略・総合コンサルの経験者で案件の質を求める人 ②事業会社の経営企画・事業開発で経営層と対峙した経験のある人 ③エンジニア・データサイエンティストでデジタル・AI領域を志向する人 ④MBA取得者・取得予定者。

候補者に伝えるべきは、年収の高さより、案件の質と卒業後のキャリアで選ぶ会社だという点です。戦略ファーム間の年収差は小さく、マッキンゼーの独自性はグローバルの知見と、世界規模のアルムナイネットワークにあります。

同じ戦略3社のBCG・ベイン、総合系のアクセンチュア・デロイト、日系のベイカレントとの比較もあわせてご覧ください。

Conclusionまとめ|年収ではなく、案件の質と卒業後で選ぶ

  • 1971年開設の日本支社。戦略に加え、デジタル・AI・実装まで担う総合的なファームへ進化
  • 職位は6階層。アナリスト900万円前後、コンサルタント1,500万円前後(推定)。戦略ファーム間の年収差は小さい
  • 選考の中核はPEIとケース面接。2026年も中途採用を継続し、若手中途の実績も出ている

「なぜマッキンゼーか」は合否を直接左右しませんが、戦略・デジタル・実装のどこで何をしたいのかを言語化した候補者は、PEIでも説得力が違います。

よくある質問​(FAQ)

Q
マッキンゼーの年収はどれくらいですか?
A
非上場のため有報の数字はありませんが、公開情報・口コミの集計で平均1,400〜1,800万円程度とされます。ビジネスアナリストで800〜1,000万円、アソシエイトで1,300〜1,800万円、パートナーは5,000万円以上が目安です。
Q
中途採用は行っていますか?
A
2026年も継続しています。バックオフィスの効率化は進めつつコンサルタント採用は続ける方針が公表されており、短期集中の直結型採用プログラムも実施されています。20代後半の若手中途の実績もあります。
Q
選考では何が問われますか?
A
PEI(過去の経験を深く掘る面接)とケース面接が中核です。PEIではリーダーシップ・影響力・困難への対処、ケースでは論理の構造化と数字の扱いが見られます。「なぜマッキンゼーか」は合否を直接左右する軸ではありません。
Q
Up or Outは本当ですか?
A
昇進できなければ卒業という文化はありますが、現在は次のキャリアへの支援とセットで設計されています。卒業生ネットワークの強さが同社の資産であり、転職市場でも「元マッキンゼー」は高く評価されます。
Q
マッキンゼーは人員を減らしていますか?
A
報道によると、社員数は2023年末の約4.5万人から2025年5月には約4万人へ減りました。同社はコンサルタントの採用は続けつつ、顧客と直接関わらない部門の効率化を進めていると説明しています。
Q
マッキンゼーの選考でAIは関係しますか?
A
報道によると、一部の選考では社内AI「Lilli」を使った課題が出されることがあります。AIをどう使い、どこで自分が判断するかを語れるよう準備しておくことが大切です。
Ask AIこの記事をもとにAIに相談する

記事の内容を前提にして、あなたの状況に合わせた答えをAIに出させます。質問を入れて「ChatGPTで相談」または「Claudeで相談」を押すと、記事の要点と質問がセットになった状態で開きます。

ChatGPTで相談 →Claudeで相談 →Geminiで相談 →
記事本文の要点(見出しと本文の抜粋)がそのままAIに渡ります。Geminiは自動入力に対応していないため、押すとプロンプトをコピーしてGeminiを開きます。貼り付けて送信してください。候補者の実名・企業の機密は入力しないでください。AIの回答は記事の内容に基づく参考情報です。
本記事について公開情報(有価証券報告書・IR資料・公式サイト・書籍・報道など)をもとに編集部が整理したもので、当該企業の公式見解ではありません。数値は各時点の公表値です。投資の推奨を目的とするものではありません。詳しくは免責事項およびポリシーをご覧ください。
本記事は公開情報(決算資料・有価証券報告書・公式サイト等)および編集部の取材・支援経験に基づき作成しています。年収・制度は個人の経験や時期により異なります。最新情報は必ず一次情報をご確認ください。
資料請求立ち上げ・マネジメント・面談の4マニュアル相談はこちら事業立ち上げ・育成・採用の相談(初回無料)
無料相談資料請求